メディア

【メディア】「WBCの試合が長すぎる…」松本の苦言に興味のない層から賛同の声

1 名前:仙台焼肉 ★@\(^o^)/>:2017/03/20(月) 17:18:00.99 ID:CAP_USER9.net

19日放送の『ワイドナショー』で、松本人志がWBCについて「試合が長すぎる」と苦言を呈し、
同大会に興味のない層から賛同の声があがっている。

■「試合が長すぎる」と指摘番組では「野球の専門家」としてトータルテンボス藤田が登場。
「なんでお前が」というツッコミのなか、侍ジャパンの奮闘ぶりを「ハンパない」と熱く語る。

そんななかコメントを求められた松本は、「水を指すようですけど、試合長くないですか? なんか長いなと思う」と発言。

さらに「もうちょっとなんとかならないのか? 日曜なんか12時くらいまでやっていた」
「(夜7時試合開始について)5時でいい、4時でもいいかも」
「もうツーアウトに終わりにするか、6回で終わるかしないと長い」と苦言を呈す。

これにはWBCに興味のない層から、「よく言った」と称賛の声が。

12日の試合では、中継後の21時から放送が予定されていた『プロレス総選挙』が深夜枠に追いやられ、

プロレスファンからブーイングが飛んだ。また、そのほかの試合でもドラマの放送時間が大幅に遅れる事態に。

WBCに興味がなく、放送後の番組を楽しみにしている視聴者にとっては、「長すぎる」と感じるのは当然。

そこに言及する人間がいなかっただけに、かなり核心をついた発言のように思える。

しかし、野球ファンからは「長くても感動した」「野球とはそういうもの」という反論も。


みぃ @ys41y
ワイドショーで松本さんが『野球の試合が長い』っと……
野球ってそうゆうもんでしょ!
9回の裏にドラマがあるんだよ!笑
午後4時から試合やったらとか言ってるけど、社会人の人はそんな時間に試合開始されても間に合わない……
野球興味ない人にイロイロ言われてなんか悲しい……
2017年3月19日 10:14
https://twitter.com/ys41y/status/843269436085751808


最後の最後にドラマがあり、それを地上波で見たいという主張も理解できるだけに、非常に難しい問題である。
視聴率が好調ということを考えると、放送局側はWBCを優先せざるをえないということなのだろう。

■松本と野球中継は過去に因縁松本と野球中継の因縁は深い。
かつて『ダウンタウンのごっつええ感じ』が突如ヤクルトスワローズ優勝決定試合中継に差し替えらたことを不満とし、
番組が打ち切りになったことがある。

後にスタッフの不手際にイライラを募らせていたダウンタウンの感情が差し替えによって
爆発したことが真相であると判明するのだが、当時は「松本が野球中継に不満を持って辞めた」と報道された。

そのような過去も、今回の「長い」発言に繋がったのかもしれない。

■スピードアップが野球の課題ちなみに、日本プロ野球機構が発表している2015年の公式戦平均試合時間
(9回のみ)は3時間13分。

WBCの場合、投手の球数制限が設けられているため、交代が頻繁に発生し、さらに長引く。

ファンにとっては苦にならない試合時間だが、やはりビギナー層にはなかなか受け入れられ難い。
実際、オリンピックから外された理由の1つに「長すぎる」というものがあり、復活に向け「7回制」が議論されたほど。

世界普及のためには、スピードアップが急務。非野球ファンの「長すぎる」という声を無視することはできない。
なかなか難しいだろうが、選手、関係者にはスピードアップの意識もなるべく持ってもらいたいものである。

http://www.excite.co.jp/News/column_g/20170319/Sirabee_20161076017.html?_p=3



引用元:http://hayabusa3.2ch.sc/test/read.cgi/mnewsplus/1489997880

【メディア】「新聞崩壊」が深刻化。またまた100万部減少していました

1 名前:YG防衛軍 ★@\(^o^)/>:2017/01/22(日) 19:20:44.59 ID:CAP_USER9.net

1年間で100万部減少

新聞発行部数の減少に歯止めがかからない。日本新聞協会がこのほど公表した2016年10月時点の新聞発行総部数は4327万6147部と、1年前に比べて2.2%減少した。部数にして97万部の減少である。

一昨年(2014年10月時点)は3.5%の減少、昨年(2015年10月時点)は2.5%の減少と、減少率こそ小さくなっているものの、1年間で100万部近い減少が続いており、とても下げ止まる気配は感じられない。まさに音をたてて崩壊している感じだ。

新聞発行部数をグラフに描いてみると、2008年に大きな屈折点があったことが分かる。リーマンショックで景気が大幅に悪化したことから、会社や家庭で新聞購読を止める動きが広がったのだろうという想像はつく。

だが、その背景にはインターネットやスマートフォンの普及があるのは間違いない。「ニュースを知るために新聞を読む」という行動が急ピッチで失われているのだ。

新聞発行部数が急激に減っている一因に、新聞社が慣行として行ってきた「押し紙」をやめ始めているため、という事情もあるとされる。「押し紙」とは、新聞社が販売店に余分な新聞を買わせることで、見かけ上の新聞発行部数を「水増し」することに狙いがある。過去十数年にわたって業界の悪弊として問題視されてきたが、2016年になっても依然として続けている新聞社が少なくないとみられる。

2016年3月末には朝日新聞社が公正取引委員会から「注意」を受けていたという話が本コラムhttp://gendai.ismedia.jp/articles/-/48396でも報じられている。

新聞社が発行部数を「過大」申告したがるのは、広告料金に直結するからだ。発行部数が多ければ多いほど、広告効果が期待できるとして、高い広告料金が設定されていた。広告主に高い広告代金を払わせるには、部数が大きくなければ都合が悪いわけだ。

もちろん、新聞の部数は日本ABC協会が認定する部数(ABC部数)が公表されているから、架空の数字を申告するわけにはいかない。そこで、実際に印刷して販売店に押し付ける「押し紙」が常態化したわけだ。販売店に届けられた「押し紙」は封が切られることもなく、そのまま古紙回収業者などに回される。そんな光景が何度か週刊誌のグラビアを騒がせてきた。

だが、広告主もバカではない。今ではすっかり新聞広告の宣伝効果が乏しい事を見抜いている。部数の水増しも知れ渡るところとなり、新聞社は印刷代や紙代がかかる押し紙を維持する必要が薄れてきた。それが新聞協会の部数減に表れているというわけだ。

だがどう見ても、押し紙を止めただけの影響とは思えない。実際、新聞離れが深刻になっているのは間違いないだろう。総発行部数のピークは1997年の5376万部。19年で1000万部減ったわけだ。

いやいや、デジタル版に置き換わっているのではないか、という指摘もありそうだ。

実際、日本経済新聞は1月7日のニュースとして、「日経電子版、有料会員50万人に 20代読者がけん引」とする記事を掲載している。2016年に日経電子版の有料会員になった人のうち20代が4万人超と34%を占め、最大だったという。新社会人などが電子版を契約しているというわけだが、それだけ若い世代の「紙離れ」が顕著になっているということでもある。

その記事にもグラフが付いていたが、米国のニューヨークタイムズの有料会員が155万人、米ウォール・ストリート・ジャーナルの有料会員が96万人と、今や新聞は世界的にみてもデジタル化が主流だ。

それならば新聞社は安泰だと思われるかもしれないが、そうではない。紙の新聞の広告料金とデジタル版の広告料金では雲泥の差がある。紙が減って広告収入が減れば、デジタル版の購読料がいくら増えても追いつかない。新聞社の経営は決して楽にならないわけだ。


2 名前:YG防衛軍 ★@\(^o^)/>:2017/01/22(日) 19:20:59.61 ID:CAP_USER9.net

「育てる」機能はどこが担っていくのか?

では、時代の趨勢だから新聞社は滅びても仕方がない、と割り切るべきなのか。

ここで大きな問題がある。今、ネット上に流れている多くの情報が、もともとは新聞社所属の記者が取材した一次情報に依存している例が少なくない。ネット上の情報の多くが二次情報、三次情報になっているのだ。

「キュレーション・サイト」と呼ばれるサイトが大流行りだが、その大半は「他人のふんどしで相撲を取る」ビジネスモデルだ。論評をする形を取ることで、もともと新聞社や雑誌社、テレビの一次情報を紹介している。つまり一次情報がなければ成り立たないモデルだ。

新聞社が崩壊した場合、誰がその一次情報を取材し、編集して、記事にするのか。実は、この一次情報を収集するコストがメディアにとって最大の重荷なのだ。

昨年末、 DeNAのキュレーションメディアが問題視され、記事が非公開になる「事件」が起きた。これがメディア業界の転換点になるかもしれない、と筆者は考えている。メディア自身が自らきちんとしたコンテンツを作る動きが徐々に広がっていくのではないか、と期待しているのだ。

実際、一部のネットメディアではかつての紙媒体に匹敵する水準の原稿料を払ってフリーライターなどに独自記事を執筆させる例が出始めている。紙媒体の数分の一が当たり前というネットメディアの原稿料に異変が起きている。

これまで、新聞社やテレビ局、雑誌社などマス・メディアが記者や報道ジャーナリスト、編集者を育てていた。こうしたメディアの経営が大きく揺らぐ中で、まともなジャーナリストを育てていく機能はどこが担うことになるのか。質の高い情報にはおカネを出す、という読者・視聴者が増えるのか。それともそうしたジャーナリズムを支えるNPOなどが現れてくるのか。

新聞崩壊の深刻化と共に、「その後」のメディア業界のあり方も徐々に見えて来るのかもしれない。

http://gendai.ismedia.jp/articles/-/50744?page=2



引用元:http://hayabusa3.2ch.sc/test/read.cgi/mnewsplus/1485080444

【メディア】<ケント・ギルバート>反トランプデモの正体と米メディアの嘘 日本メディアは情報操作見抜くリテラシー磨け

1 名前:Egg ★@\(^o^)/>:2016/11/20(日) 09:22:39.51 ID:CAP_USER9.net

次期米国大統領にドナルド・トランプ氏が決まったことを多くの米国民が受け入れず、
9日夜には全米25都市で抗議の「反トランプデモ」が起きたと、CNNなどのメディアが伝えた。

「やはりトランプ氏は大統領にふさわしくないのか」と考えた日本人は多いと思う。
あなたもその1人だとしたら、メディアの情報操作に対する警戒心が不足している。

米ギャラップ社が11日に行った世論調査では、米国民の84%が「選挙結果を受け入れる」と答えている。
「トランプ氏を正当な大統領として認めない」との回答はわずか15%である。

つまり、「反トランプデモ」の参加者は「ノイジーマイノリティ」(騒がしい少数派)なのだ。
日本で8月に解散した学生グループ「SEALDs」(シールズ)が「反安倍晋三政権デモ」を繰り返し、
一部メディアがそれを多数派であるかのように報道したのと、完全に同じ構図である。

「クリントン・ニュース・ネットワーク」と揶揄されるCNNは報じないだろうが、
今回の全米デモは、大物投資家ジョージ・ソロス氏が扇動したものとされる。

ソロス氏が支援する「MoveOn」というNGOは、9日に、次のような声明を出している。
《MoveOnのメンバーと仲間は今夜9日、全米の都市で平和的な集会を行います。

われわれはドナルド・トランプ氏の不寛容主義、外国人恐怖症、イスラム教恐怖症、女性蔑視を受け入れない姿勢を改めて表明します。
米国のためにともに戦う決心を行動で示すのです。われわれは戦いがまだ終わったわけではないと信じています》

民主主義の根本を否定する、往生際の悪いデモ隊は大型バスの送迎付きとの情報もある。すぐに沖縄の「プロ市民」を思い出した。日当と弁当も出たかもしれない。
今回の大統領選は、米メディアの嘘と傲慢さを見事に暴き出した。

例えば、「トランプ支持者=低学歴で低所得の白人労働者」というレッテルを貼り、選択に迷う人々をヒラリー氏支持に取り込もうと画策した。
だが、現実のトランプ支持者は低学歴でも低所得でもない。私がその証拠である。
本物の低所得層は、社会保障に手厚い民主党のヒラリー候補を支持した。年収500万円以上の人々の支持率は拮抗していた。

ただ単に、ヒラリー氏を圧倒的に支持したメディアが、民主主義を受け入れる大多数の米国民をバカにする偏向報道を、選挙中から現在まで堂々と続けているだけだ。
今も「衝撃」や「番狂わせ」と報じる日本メディアは、情報操作を見抜くリテラシーを磨かないと、恥の上塗りになる。

■ケント・ギルバート 米カリフォルニア州弁護士、タレント。1952年、米アイダホ州生まれ。71年に初来日。
著書に『いよいよ歴史戦のカラクリを発信する日本人』『やっと自虐史観のアホらしさに気づいた日本人』(いずれもPHP研究所)、『日本覚醒』(宝島社)など。

2016.11.19
http://www.zakzak.co.jp/society/domestic/news/20161119/dms1611191530002-n1.htm



引用元:http://hayabusa3.2ch.sc/test/read.cgi/mnewsplus/1479601359

【メディア】<報道の自由度> 日本をはじめ世界で「大きく後退」前年61位→72位

1 名前:Egg ★@\(^o^)/>:2016/04/20(水) 22:51:34.87 ID:CAP_USER*.net

国際的なジャーナリストの団体「国境なき記者団」は、各国でどの程度、自由な報道がなされているかを分析した「報道の自由度」についての報告をまとめ、日本をはじめ世界全体で「状況は大きく後退した」と指摘しました。

パリに本部を置く「国境なき記者団」は、世界各国の「報道の自由度」について、毎年、報道機関の独立性や法規制、透明性などを基に分析した報告をまとめランキングにして発表しています。

20日発表されたランキングで日本は、対象となった180の国と地域のうち72位と、前の年の61位から順位を下げました。これについて「国境なき記者団」は、おととし特定秘密保護法が施行されたことなどを念頭に、「漠然とした範囲の『国家の秘密』が非常に厳しい法律によって守られ、記者の取材を妨げている」と指摘しました。

ランキングでは、北欧のフィンランドが6年連続で1位となった一方、中国は176位、北朝鮮は下から2番目の179位で、最下位は東アフリカのエリトリアでした。

また、中米でジャーナリストへの暴力が相次いでいることや、ポーランドなどヨーロッパの一部で国営メディアへの規制が強化されたことなどを挙げ、

世界全体の傾向として「状況は大きく後退した」と指摘しています。
そのうえで「メディアによる自主規制も増えている。独立した報道を守っていけるかどうか、先行きは、ますます怪しくなっている」と警告しています。

ことしの「報道の自由度」ランキングで、上位10位となったのは次の国々です。

1位フィンランド、2位オランダ、3位ノルウェー、4位デンマーク、5位ニュージーランド、6位コスタリカ、7位スイス、8位スウェーデン、9位アイルランド、10位ジャマイカ。

一方、下位10位の国は以下のとおりです。
171位キューバ、172位ジブチ、173位ラオス、174位スーダン、175位ベトナム、176位中国、177位シリア、178位トルクメニスタン、179位北朝鮮、180位エリトリア、

最下位のエリトリアについて「国境なき記者団」は、「20年以上、独裁政権によって自由な報道を行う機会が存在していない。イサイアス大統領は締めつけを緩めるつもりはなく、報道の自由の略奪者だ」と厳しく批判しています。

このほか、主な国と地域の順位です。41位アメリカ、45位フランス、51位台湾、70位韓国、148位ロシアとなっています。

http://www3.nhk.or.jp/news/html/20160420/k10010490721000.html



引用元:http://hayabusa3.2ch.sc/test/read.cgi/mnewsplus/1461160294

【メディア】<朝日新聞押し紙問題>自社の記者が公取委に「公開内部告発」

1 名前:Egg ★@\(^o^)/>:2016/04/19(火) 22:00:18.64 ID:CAP_USER*.net

3月末、公正取引委員会が朝日新聞に「押し紙」問題で「注意」を行なった。押し紙とは、新聞社が販売店に実際の宅配部数以上の新聞を押しつけて買い取らせること。販売店は折り込みチラシの利益で買い手のいない新聞代を支払い、見せかけの公称部数を支えてきた。だが、押し紙は独占禁止法で禁止されているうえ、発行部数の水増しは広告主に対する詐欺行為にあたるとして問題視されてきた。

 これには伏線があった。2月15日、杉本和行・公取委委員長は日本記者クラブで行なった記者会見で「公取委は押し紙を禁止しており、きちんとモニターしているところだ。実態がはっきりすれば必要な措置をとる」と発言していたのだ。

 なぜ公取委が調査に入ったのは朝日だったのか。朝日社内には「ウチが反政権寄りだから狙い撃ちされた」という見方もあるが、果たしてそうなのか。

 興味深いのは、杉本氏の「押し紙規制」発言を引き出したのが、当の朝日新聞の記者の“自爆”とも思える質問だったことだ。杉本会見のやりとりを再現する。

 質問したのは朝日新聞のO記者。ライブドア事件など数々の経済スクープを飛ばし、原発問題では東電を厳しく追及した敏腕記者として知られる。司会を務めていた朝日の編集委員からの指名に、「朝日新聞のOといいます。せっかく日本記者クラブの講演だということなので、マスコミ業界のことをお尋ねしたいのですが」と前置きして、こう質問したのだ。

「2年前、朝日新聞では大変な大騒動が起きまして、従軍慰安婦の問題とか吉田調書などの問題で大きく部数が落ちました。私も販売現場でどんなことが起きているのだろうかと思って販売店を調べに行った次第なんですが、そこでお話を伺うと相当の押し紙というものが横行していると。

 みんな新聞社から配達されて、(新聞が)ビニールにくるまったまま古紙回収業者が回収していく。私が見聞きしたところだと、25%から30%くらいが押し紙になっている。どこの販売店主も何とかしてほしいのだけれど、新聞社がやってくれない。おそらくこれは朝日に限らず、毎日、読売、日経もみな同じような問題を抱えていると思うのですね。そこで押し紙の問題については委員長、どのようにお考えになっていますか?」

 朝日の記者が自社の押し紙という不正行為を暴露して当局の見解を求めたのだから、会見の場を利用した“公開内部告発”というほかないだろう。

NEWS ポストセブン 4月19日(火)16時0分配信
http://zasshi.news.yahoo.co.jp/article?a=20160419-00000015-pseven-soci



引用元:http://hayabusa3.2ch.sc/test/read.cgi/mnewsplus/1461070818

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